小計以降 －営業キャッシュフロー(間接法)－ ～財務・会計～

　こんにちは！
　EVE2です。

　昨日の経過勘定なのですが、いろいろ疑問には持つのですが、今までの疑問とさほど違いはないようで、かつ、ここで調べても現在の私の知識では分かるモノではないので、本日は、営業キャッシュフローの間接法、直接法両方に出てくる、小計以降について見て行きたいと思います。

[小計項目を予想する]
　小計項目には、投資キャッシュフロー、財務キャッシュフロー、そして本業以外の利益を計上しています。
　以下のフローで言うと、⑤と⑥の間で、営業キャッシュフローの多くを説明できる利益が計上されているので、それ以外と言うことは、②～⑤の利益及び損失を計算したモノを計上するということになりそうです。

①税引前当期純利益
　↓
②特別損失
　↓
③特別利益
　↓
(経常利益)
　↓
④営業外損失
　↓
⑤営業外利益
　↓
(営業利益)
　↓
⑥販売費及び一般管理費
　↓
(粗利(売上総利益))
　↓
⑦売上原価
　↓
売上

[小計以下の項目]
　では、どのような項目があるのか、Copilotに聞いてみましょう！

　営業キャッシュフローの小計以下には、以下のような項目が含まれます。
1)受取利息及び配当金の受取額
　これは、企業が投資から得た利息や配当金の現金受取額を示します。
2)利息の支払額
　これは、企業が借入金に対して支払った利息の現金支払額を示します。
3)法人税等の支払額
　これは、企業が法人税等を支払った際の現金支払額を示します。
　これらの項目は、企業の営業活動によるキャッシュフローの一部であり、企業の財務状況とパフォーマンスを理解するための重要な要素です。ただし、これらの情報を解釈する際には、企業の業界、規模、成長段階など、他の多くの要素を考慮することが重要です

以上の回答がありました。実は、これStudyingの講義でも同じ事を教えているのですが、事前に立てた予想と違います。予想では、②特別損失、③特別利益、④営業外損失、⑤営業外利益の項目が小計以下に計上されると想像していました。1)受取利息及び配当金の受取額、2)利息の支払額は④営業外損失と⑤営業外利益なので予想通りなのですが、②特別損失、③特別利益が小計以降に出てきていません。なぜでしょうか？Copilotに聞いてみましょう。

　ご指摘の通り、特別利益は企業の財務報告において重要な項目で、通常は本業以外の活動から生じる利益を示します。これには、資産の売却から得られる利益や、訴訟の和解金などが含まれることがあります。
　私が最初に述べた「本業以外で得られる利益」は、一般的な意味での非営業活動から得られる利益を指していました。特別利益はその一部を構成しますが、全体をカバーするわけではありません。
　しかし、特別利益は一時的かつ非反復的な性質を持つため、企業の持続可能なパフォーマンスを評価する際には注意が必要です。それは、特別利益が将来再発する可能性が低いか、または予測が難しいためです。
　したがって、特別利益を考慮に入れるかどうかは、分析の目的やコンテキストによります。企業の財務状況を全体的に理解するためには、特別利益を含めた全てのキャッシュフローを考慮することが重要です。

まっ、疑問の全てを解決してくれてはいないのですが、これ以上の回答はでてこないようなので、この内容で納得しましょう。ただ、言えるのは、教えられた勘定科目以外にも小計以降に計上される可能性があるということです。

[計算方法]
　以下が通常小計項目として、出現する利息及び配当金の受取額、利息の支払い額、法人税等の支払額の計算式です。

利息及び配当金の受取額 　＝　受取配当金及び受取配当金　＋　前受利息↑　－　未収利息↑
利息の支払い額　＝　－支払利息　＋　未払利息↑　－　前払利息
法人税等の支払額　＝　－法人税等　＋　未払法人税等

経過勘定と思われる項目については、昨日の以下の法則を思い出してください。

・マイナス
　未収
　前払
・プラス
　未払
　前受

以上の法則を覚えておけば、各経過勘定が数式の中でプラスとして扱われるのか、マイナスとして扱われるのか思い出すことができると思います。疑問なのは、支払に関する部分が、いきなりマイナスで始まっているということです。なぜなのか、Copilotに聞いてみました。

　それは、これらの項目が支出を表すためです。会計では、支出は通常マイナスの数値で表されます。これは、企業の資産（現金など）が減少することを示しています。
　たとえば、支払利息は、企業が借入金に対して支払う利息を指します。これは企業の現金を減らすため、マイナスの数値で表されます。同様に、法人税等も企業が政府に支払う税金であり、これも企業の現金を減らすため、マイナスの数値で表されます。
　したがって、これらの項目はマイナス項目として計算されます。これにより、企業の現金の増減を正確に追跡することができます。これは、企業の財務状況を理解するための重要な一部です。具体的な会計処理については、適切な専門家に相談してください。以上の説明は一般的な理解を提供するためのものであり、具体的な会計処理についての助言ではありません。具体的なアドバイスが必要な場合は、適切な専門家に相談してください。

納得できたでしょうか？これで、一般的な間接法での営業キャッシュフローが一通り作れるようになったと思います。

[あとがき]
　税引前当期純利益から求める、営業キャッシュフローの最後の小計以降に、税引後当期純利益を求めるために減算する、法人税がなぜ出てくるのかなど、突っ込みどころ満載の本日の解説ではありましたが、営業キャッシュフローに関する記事を、2024年1月30日から連続で書いてきたので、ちょっと疲れたということと、疑問がなんとなくいつも同じでマンネリ化しているというところで、素直に今日はこの辺でやめたいと思います。
　ただ、ここ数日間営業キャッシュフローについて、色々調べ、素人なりの解説をしてきましたが、一般に作るキャッシュフローは悩むことなく作ることができるようになった気がします。疑問はあるのですが、すっきりしたのです。そして、知識として定着したような気がしますし、今後、キャッシュフローの問題が出題されても、悩むことはないような気がします・・・。まっ、このブログを書いている最中にキャッシュフロー計算書の問題を解いていないんだけれど(笑)。
　では、また！
■営業活動によるキャッシュ・フロー（小計以下）(わかりやすく解説！　簿記)
https://wakai-boki.com/eigyo-cf-syokei